この日の実行委でも『７カ月案はＮＯ』で一致したという。井原事務局長は「アマとも密接に連絡をとっていく。プロ野球だけできればいい問題ではない」と語り、日本の野球界全体で取り組む課題であるとした。
実行委では今後、ＮＰＢとヤクルト、巨人、ＤｅＮＡ、西武、ロッテ、オリックスの６球団によるワーキンググループ（作業部会）を中心に協議を進めることも決めた。
五輪問題は、神宮の話だけではなくなっている。今後の課題として、東京五輪で野球が種目復活した場合の競技会場として候補になる横浜スタジアムやＱＶＣマリンなどの使用期間も議論に挙がった。
競技会場となった球場では五輪の公式スポンサーでなければ通常の広告看板を外す必要に迫られ、減収が予想される。また大会期間中の警備に伴い、期間前後も球場を使用できなくなるのではないかと、懸念の声が上がったという。
さらに、東京五輪開催中にプロ野球のペナントレースを中断するかどうか、慎重に検討することになった。五輪組織委は近日中に明治神宮側と再協議する見込みだが、２０年に向けてさまざまな問題が噴出。五輪問題は単にヤクルトだけではなく、１２球団全体に広がりつつある。
★各球団の反応
「うちだけの問題ではない。１２球団で協力してやらないといけない」
「神宮は一時的に使えなくなる。野球が復活すれば、もう一つ（野球の競技会場の）球場がいる。（組織委から）何かの進展がないと協議のしようがない」
「オリンピックに協力することが前提にある。日程などは今後話し合っていかないといけない」
★４月５日 ２０２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会が同年５－１１月に神宮球場の借用を要望していることが判明
★同１１日 組織委が神宮球場に本拠を置くヤクルト、東京六大学野球連盟、都高野連に使用目的など事情を説明
★同１９日 組織委の事情説明に対し、プロ野球側は理解を示しつつ、期間短縮を要望
★同２６日 神宮球場を管理する明治神宮外苑、関連４団体の代表者が東京都内で組織委と初協議し、期間短縮を要望
