サッカーのＪリーグは２８日、オンラインで理事会を開き、持続的な成長を目指してクラブの株式上場を解禁する決定を下した。改定した新たな規約を３月から施行する。新型コロナウイルス禍での苦境も加味した規制緩和で、資金調達の可能性や経営の透明性を高めるメリットを重視した。
１５％未満の株式が移る場合なら従来のＪリーグへの報告義務はなくなるが、敵対的買収や反社会的勢力などの不適切な株主への対策のため、新たに１５％以上の大口株主が現れる場合はリーグが審査する。同一株主による複数クラブの保有など、リーグ内の利害関係者による相互所有は禁じる。
サッカーではイングランド・プレミアリーグが株式上場の先行例で、莫大な資本を調達して活況を呈している。クラブ価値を市場に問う大きな決断に、村井満チェアマンは「リーグの理念をたがえないことを前提に、経営の選択肢を増やした」と狙いを説明した。
