大リーグ機構がシーズン短縮から一転、９日中の合意を条件に１６２試合実施の改案提示 【ニューヨーク７日（日本時間８日）】難航する米大リーグの新労使交渉を巡って、機構側が新たな対案を選手会に提示したと複数の米メディアが伝えた。
双方の弁護士がニューヨークで会合を開いた他、オンライン形式で交渉が行われたもよう。機構側が新たな改案を提示し、選手会が翌８日（同９日）までに合意すれば、公式戦全１６２試合の実施、選手の年俸全額保障、サービスタイム（メジャー登録日数）を１年分確保するという。
同時に機構側は逆に合意に至らなかった場合は、追加で１週間分の公式戦を中止とし、選手に報酬も支払われないとも通達した。
今回機構側が提示した案で大きく動いたのは、最も重要な課題とされるぜいたく税への対象となる球団の年俸総額で、２２年の基準額を２億２０００万ドル（約２５３億円）から２億２８００万ドル（約２６３億円）に引き上げ、２６年までに２億３８００万円（約２７４億円）まで増額すると提示した。選手会側は今季２億３８０００万円（約２７３億円）に始まり、２６年に２億６３００万ドル（約３０２億円）までの引き上げを要求しているため、差は縮まっている。
その他の詳細は明らかになっていないが、双方は年俸調停（メジャー在籍３年で所得）前の選手に対するボーナスプールで機構側は３０００万ドル（約３５億円）に対し、選手会は８０００万ドル（約９２億円）。選手のメジャー最低年俸は機構側が７０万ドル（約８０００万円）、選手会側が今年７２万５０００ドル（約８３００万円）など複数の課題で依然として、隔たりが残っている。
マンフレッド・コミッショナーは１日（同２日）の会見で３月３１日（同４月１日）開幕から２シリーズの中止を発表しており、新たにスケジュールも組まず、選手の報酬も削減される方針を明言していた。しかし今回の案で一転、８日（同９日）の期限までに合意すれば、開幕は遅れるものダブルヘッダーなどで再調整し、１６２試合を行うことが可能となる。
両者は８日（同９日）にも交渉を行う予定となっている。なお、スポーツ専門局、ＥＳＰＮ（電子版）によると「あす合意すれば、春季キャンプは早くて金曜日開始」と伝えている。
