【ニューヨーク２８日（日本時間３月１日）】新労使交渉が難航している大リーグ機構と選手会は、機構側が通常開幕の交渉期限として設定しているこの日、フロリダ州ジュピターで現地時間午前１０時から交渉開始。１２時間が経過も協議は続いている。
８日連続での交渉は約１２時間が経過した時点で７度に渡って協議が行われたもよう。スポーツ専門メディア、ジ・アスレチックのエバン・ドレリッチ記者によると、大リーグ側が主に２つの選択を提示した。
①プレーオフ進出チーム１４球団、メジャー選手の最低年俸７０万ドル（約８０００万円）、年俸調停前の選手に対するボーナスプール４０００万ドル（約４６億円）
②プレーオフ進出チーム１２球団、選手の最低年俸６７万５０００ドル（約７８００万円）、年俸調停前の選手に対するボーナスプール２０００万ドル（約２３億円）
また機構側は球団総年俸に対する課徴金（ぜいたく税）の割合も引き下げているという。
大リーグ機構側はこれまでポストシーズン進出枠１４球団で、最低年俸については２２年に６４万ドル（約７４００万円）、ボーナスプールについては２０００万ドル（約２３億円）を提示していたことから、譲歩案を示した。
この日はロブ・マンフレッド・コミッショナー（６３）の姿も確認され報道陣から進展はあるかと聞かれると「取り組んでいる」と返答したという。
大リーグ機構側は２８日（同１日）までに合意できない場合、３月３１日（同４月１日）の開幕がずれ込み、レギュラーシーズン１６２試合から短縮する方針を選手会に伝えており、交渉期限最終日となる協議は深夜まで続くと予想されている。
