2020.3.26 21:09

全柔連、代表の処遇は結論先送り 4月中旬に理事会

全柔連、代表の処遇は結論先送り 4月中旬に理事会

 全日本柔道連盟(全柔連)は26日、東京五輪の延期決定を受け、代表選手の処遇を4月中旬の常務理事会で協議する方針を示した。同日に東京都文京区の講道館で金野潤強化委員長や日本代表の井上康生、増地克之男女両監督らが約5時間にわたり議論したが、代表権を維持するかどうかの結論は先送りとなった。

 全柔連の中里壮也専務理事は「常務理事会で方向性が見えたら、臨時理事会を開きたい」と語った。柔道の五輪代表は男女14階級のうち13階級で決定。唯一決まっていない男子66キロ級は全日本選抜体重別選手権(4月4、5日・福岡国際センター)が最終選考会となるが、開催の可否は31日までに決める。実施すれば代表を決める見通しの一方、この14人が来年の五輪代表として認定されるかどうかは理事会の議論に委ねられた。

 各競技で代表見直し論が浮上する中で、陸上のマラソンや卓球が代表維持の方針を迅速に示した。だが全柔連は判断に時間を要し、複数の選手の不安を招いている。中里専務理事は「しっかりと議論を重ねた上で決めましょうということ」と慎重に述べた。