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【五輪を語る 産経新聞特別記者・佐野慎輔】JOCよ、責任を持て

【五輪を語る 産経新聞特別記者・佐野慎輔】

JOCよ、責任を持て

特集:
五輪を語る 産経新聞特別記者・佐野慎輔
8月29日に会見を開いた宮川。騒動はまだ収まりそうにない

8月29日に会見を開いた宮川。騒動はまだ収まりそうにない【拡大】

 なぜ、動かない。

 レスリング、ボクシング、バスケットボールに剣道、体操。準加盟のアメリカンフットボールも含めて、加盟競技団体の一連の不祥事に、日本オリンピック委員会(JOC)から明確な方向性を示す意思表示すらない。

 もちろん、JOCは指示、命令する権限など持ちはしない。だからといって、それぞれの団体に任せて傍観する、それでいいとは思わない。

 自主性重視とは、無責任と表裏ではない。

 JOCは、「アスリートの育成・強化」「国際総合競技大会の派遣・招致並びに国際化の推進」「オリンピズムの普及・推進」と3つの役割を掲げ、「役割」を果たすため、5つの「活動」を相互に連動させながら進める、と定める。

 活動1「選手強化」に続く、活動2は「アスリート支援」である。アスリートが競技に専念できる環境の整備をうたう。ならばアスリートの環境に敏感であってほしい。指導者とアスリートとの軋轢(あつれき)はJOCの直接行動の範疇(はんちゅう)ではないのか。

 このコラムはオリンピックがテーマだからJOCに注文をつける。だが日本スポーツ協会(JSPO)も同様だ。ようはガバナンス(組織統治)やコンプライアンス(法令順守)に鈍感な競技団体を指導すべき統括組織の腰が引けている。

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