週明け14日の東京株式市場は、前週末の先進7カ国財務相・中央銀行総裁会議(G7)が打ち出した金融危機対策への期待の高まりで13日のニューヨーク市場が過去最大の上げ幅を記録したことを受けて、急反発した。日経平均株価の終値は前週末に比べて1171円14銭高の9447円57銭まで回復した。上昇率は14・15%に達し、終値で過去最大だった平成2年10月2日の13・24%を超えた。
東証1部全銘柄の値動きを示す東証株価指数(TOPIX)も115・44ポイント高の956・30だった。
G7が金融機関への資本注入などを盛り込んだ「行動計画」を表明。これを受け、米国で資本注入に向けた動きが出たことで、市場に安心感が広がった。為替もドルを買い戻す動きが広がり、前週末に比べて大幅な円安になったことも買い材料となった。